カラダ・ NAVI: インフルエンザ予防接種の副反応（副作用）

2008年12月22日 (月)

インフルエンザ予防接種の副反応（副作用）

一般的な副反応（副作用）は、10％～20％で摂種箇所の発赤・腫脹・疼痛・硬結・熱感・しびれ感等をきたすことがありますが、通常2～3日で消失しますので心配ありません。

全身性の反応としては、5～10％で発熱・頭痛・悪寒、・怠感・一過性の意識消失・めまい・リンパ節腫脹・嘔吐・吐き気・下痢・関節痛・筋肉痛などがみられますが、通常は軽微で2～3日で消失します。

また、ワクチンに対するアレルギー反応としてまれに蕁麻疹・発疹・湿疹・赤斑・掻痒などが数日間みられることもあります。

重症の卵アレルギーの人には蕁麻疹・発疹・口腔のしびれ・アナフィラキシーショックなどが現れる可能性があります。

その他に、ギランバレー症候群（ＧＢＳ）、急性散在性脳脊髄炎（ＡＤＥＭ）、けいれん、肝機能障害、黄疸、喘息発作などの報告もありますが、これらの疾患とワクチン接種との関連いについてはまだ明らかにはなっていません。

また極めて稀ですが摂取後に起こった死亡の届出もあります。
（平成17年度では3名の方が確認されています。）

もし、予防接種により健康被害が起きたときは救済措置があることを知っておいてくださいネ。

予防接種法による「定期接種」の場合、予防接種を受けた事による健康被害であると厚生労働大臣が認定した場合に予防接種法に基づく健康被害の救済措置の対象となります。

また「任意接種」によって健康被害が生じた場合は独立行政法人医薬品医療機器総合機構法による被害救済の対象となります。

健康被害の内容、程度等に応じて、薬事・食品衛生審議会（副作用被害判定部会）での審議を経た後、医療費、医療手当て、障害年金、遺族年金、遺族一時金などが支給されますが、この場合でも厚生労働大臣の判定が必要です。

以上の救済制度の内容は下記のウェブサイトを参照するか、あるいは独立行政法人医薬品医療機器総合機構（TEL03-3506-9411）にご照会下さい。

医薬品副作用被害救済制度

 生物由来製剤感染等被害救済制度

※予防接種法における「定期接種」では、65歳以上の高齢者の方、60～64歳の方で基礎疾患（心臓、腎臓、呼吸器系の障害）があり、身の回りの生活を極度に制限される方、又はヒト免疫不全ウィルスによる免疫の機能に障害があり、日常生活がほとんど不可能な方に予防接種が推奨されています。

※予防接種法における「任意接種」では医学的に接種が不適当と考えられる場合を除き、基本的にはインフルエンザの発症と重症化を防ぎたい全ての方が対象になります。